とある元SEの思考を探る

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誰も語らない少子化の真実③

少子化の真実の第三回目ということで、続きを書き記してみたいと思う。ちなみに最終回である。最後なので、どうしたら少子化に歯止めをかけることができるかという提案も書いた。

では前回と前々回に示した画像を参考にしつつ、5)情報量の増大と6)女性勤労者の増加について述べる。

 

5)情報量の増大

これについては言うまでもなかろう。以前は、女性は、三高といって、高学歴、高収入、高身長を男性に求めてきた。しかし、現在では、大卒は当然。年収は600万円以上が良いよね。まあ身長は低くなければ。まあ175 cm以上かな。それで、普通の容姿で、普通に清潔で、普通に優しく接してくれて、普通に楽しませてくれるひとであれば、良いかな。別に特別なこと言ってないよね。だって普通の人が良いんだもん。てな具合。普通の人といっても、その現実は普通の人以上。かりに、男性の容姿やら年収やら優しさやらが正規分布に従うとしたら、半分以上は50%。普通が5回続くだけで、(0.5)^5=0.03125、すなわち、3.13%の男性しか恋愛対象、結婚対象じゃないことになる。加えて、恋愛市場は女性が優位。こうした女性の要求増に男性陣はどんどん疲弊していき、もはや恋愛しようとすら思わなくなる。昔ならば、お見合いなどで結婚できた男性も、今は未婚のままという人が多くなるのもうなずける。

 

6)女性勤労者の増加

今、マスメディアでは、若者がお金がないから結婚しないと言われるが、これは全くの誤解である。昔だって、若者はお金がなかった。だからこそ、夫婦となることで生活を共にし、効率よくお金を使うことで、生きていくことができる。今は、女性も外で働くのでわざわざ結婚しなくても生きていくことができる。男性も、外食できる店が増えたこと、洗濯や掃除などの家事が圧倒的に楽になり、仕事をしていても家事をこなせるようになってしまい、結婚の必要性が薄れてしまった。結果的に、男性も女性も結婚のメリットがなくなってしまったのである。そうして、若いころに独身を謳歌して独身の自由さになれてしまえば、結婚という束縛をあえて求めようとも思わない。年を重ねて将来一人で生きていくのが不安になったり、子どもが欲しいと思ってもそれは後の祭り。過ぎてしまった時間は取り戻せないのである。

若い人たちが考えなければいけないのは、今の自由の謳歌ではなく、将来の孤独と生物としての本能(子孫を残したい)である。それを考えない若者が多い。そして、結婚しなければいけないという社会的な圧力も皆無となってきた。自由を求めすぎた結果である。日本人という民族に誇りをもっているならば、そこをなんとかしようと思うかもしれないが、そういう若者も減ってきている。みんな自分の事しか考えられないのである。

 

以上が、私が考える少子化の真実である。

そして、この少子化を止めるためにはどうしたらいいか。方向性は二つあると考える。

一つは、昔のように、おせっかいおばさんや会社の上司が積極的に若者に結婚を進めるなど、結婚をすべきだという風潮を再度熟成させる。人間という動物からかい離した動物が、生き残るために無意識のうちに見出したシステム、お見合いを復活させることである。

二つは、結婚する人はする。しないひとはしないと明確に分けることである。具体的には、結婚したい人は何人と結婚しても良いことにする。すなわち重婚を可能にする。もちろん男も女もである。生殖能力の高い人が子どもをどんどん作る。結果、生殖能力の強い遺伝子が生き残る。一方で、一生懸命に勉強して、国のために働く人は恋愛なんかに時間を割かずに働く。こうして、メリハリをつける。今の若い人で「結婚したいけれども、相手がいなくて。。子どもも欲しいし少子化を少しでも食い止めるためになんとかしたい」と思う人も、自分は国のために働く。子孫を残すのは、自分よりも生殖能力の高い人!と思えば、気持ちも楽になる。こうして役割分担をすることで、少子化は食い止められる。

実は、二つ目のシステムは、以前は男性と女性に分かれて担っていた。以前は昔ほど結婚が難儀ではなかった。東大を出て、大企業に勤めていれば、大抵は何度かはお見合いの声がかかる時代には、恋愛に時間を割かずに結婚ができ、仕事に集中することができた。今は、女性もどんどん社会に出て働く時代なので(それ自体は喜ばしいことである)、その役割分担を男女間ではなく、男の中で、あるいは女の中で担うというわけである。

役割分担というのは生産性向上のためには必要なことである。かのアダムスミスも分業の大切さを唱えたし、経済学でいう比較優位の原則はまさしくそれにあたる。

少子化の原因は、ちまたで言われるような、保育所が少ないとか、お金がなくて結婚できないとかではない。

1)化学物質の増加

2)娯楽の増加

3)競争社会の進展

4)社会的要請

5)情報量の増大

6)女性勤労者の増加

この6つである。しかし、世間では、このような生々しい議論ができないので、保育所が足りないとか、お金がないだとかいうおかしな議論になり、おかしな政策がうたれる。

本気で日本のことを思う政治家であれば、臭いものにふたをすることなどせず、生々しいことでもしっかりと主張して、それを改善していくべきである。今年の4月の統一地方選、そのような候補者が出ることを望む。